JCS 2021 2021年改訂版 先天性心疾患、心臓大血管の構造的疾患(structural heart disease)に対するカテーテル治療のガイドライン
日本循環器学会｜班長: 河村 朗夫/坂本 喜三郎｜循環器 / 先天性心疾患｜148 ページ｜チャンク 870｜推奨 226 件｜current
推奨表（自動抽出）
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| 頁 | クラス | レベル | 推奨文 | 表 |
|---|---|---|---|---|
| p.15 | I | C | カテーテル治療のトレーニングシステムの構築を行う. | 表10 成人に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.15 | I | C | ンスレベル 合併症発生の際に,必要薬剤や心肺蘇生に必要な機器がすぐに使用できる体制を整え,カテーテル検査室や手術室のスタッフと対応策の共有を行う. | 表10 成人に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.21 | I | B | 退院後1ヵ月,数ヵ月後,そして1 年後以降は毎年定期的に経過観察を行う. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | I | A | *2 に対し,外科的閉鎖を行う. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | I | A | デンスレベル 血行動態的に有意かつ解剖学的に適する *1 二次孔ASD を有する患者に対し,カテーテル閉鎖術を行う. 一次孔,静脈洞,冠静脈洞ASD | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIa | A | 心房位での一時的な右左短絡を有し,脳卒中や反復する脳虚血発作といった奇異性塞栓症の既往がある患者に対し,二次孔ASD のカテーテル閉鎖術を考慮する. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIa | C | ほかの弁膜症手術施行予定の場合や,デバイス留置のための辺縁が十分ではない症例においては,二次孔欠損であっても外科的閉鎖術を考慮する. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIa | B | Platypnea–orthodeoxia 症候群にて低酸素血症を生じた場合は,カテーテル閉鎖術にて欠損孔閉鎖を考慮する. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIa | B | 心房位での一時的な右左短絡を有し,チアノーゼ症状があり心拍出量の維持が欠損孔を通過する短絡に依存しない患者に対し,二次孔ASD のカテーテル閉鎖術を考慮する. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIb | B | 小さな二次孔ASD を有する患者で,血栓塞栓症のリスクがあると推測される場合(経静脈的ペースメーカ留置,長期にわたる静脈カテーテル留置,過凝固状態など)には,カテーテル閉鎖術を考慮してもよい. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | IIb | C | 第4章 疾患・病態・手技 左右短絡があり肺動脈圧が動脈圧の2/3以下の場合や肺血管抵抗が全身血管抵抗の2/3 以下の場合,肺血管拡張薬に反応し欠損孔のバルーン試験閉鎖下での血行動態に問題がなければ肺血管抵抗が5 Wood 単位以上であっても,経皮的/ 外科的閉鎖術を考慮してもよい.ただし,肺高血圧症の管理に精通している者が治療に加わる必要がある. 血行動態的に有意でない小さな二次孔ASD を有する患者で,ほかの危険因子をもたない場合には,カテーテル閉鎖術は推奨されない. | |
| p.21 | III Harm | C | 二次孔ASD 以外のASD を有する患者では,カテーテル閉鎖術は第一選択の治療法として推奨されない. 非可逆的肺血管閉塞性病変の進行を伴う二次孔ASD を有する患者では,カテーテル閉鎖術は行うべきではない. ビデンスに達していない. に関する推奨とエビデンスレベル | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.21 | I | C | すべての経皮的ASD 閉鎖術施行患者に対し,毎年のフォローアップが推奨されるが,とくに成人症例で右の状態にあるものは,注意深く経過観察を行う. c. 右室または左室 d. ほかの弁膜症や 胸痛や失神といったデバイスによる心侵食を疑わせる症状や,脱落を疑わせる動悸症状の出現,脳卒中を疑わせる神経症状の出現時には緊急評価を行う. | 表14 ASD に対するカテーテル閉鎖術に関する推奨とエビ |
| p.27 | IIa | C | されている 推奨とエビデンスレベル 慢性期の開窓Fontan 術後患者において,血行動態が良好かつ試験閉鎖結果が適切であれば,カテーテル閉鎖を考慮する. | |
| p.29 | I | B | ンスレベル 左右短絡を有する中等大より大きい動脈管で,解剖,患者の体格が適しており,以下の条件を満たす動脈管開存の場合,カテーテル治療を行う. 1 ほかに外科手術を必要とする心血管 系合併症を有さない. 2 多呼吸,体重増加不良などの症状が ある. 3 胸部X 線,心エコー検査などで肺血 | 表20 PDA に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.29 | IIa | C | 流増加所見,左心系の容量負荷所見を認める. 左心系の容量負荷はなく,動脈管は小さいが,聴診で動脈管による心雑音が聴取される動脈管開存の場合,カテーテル治療を考慮する. | 表20 PDA に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.29 | IIb | C | 動脈管の短絡血流は肺血管閉塞性病変のため両方向性であるが,酸素負荷,肺血管拡張薬により血管抵抗が減少し,左右方向になる動脈管開存の場合,カテーテル治療を考慮してもよい. | 表20 PDA に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.29 | IIb | C | 左右短絡を有する小さな動脈管で,心拡大がなく,動脈管による心雑音を聴取しないが,心エコー検査で乱流シグナルを認め,動脈管を短絡する加速血流が検出される脈管開存の場合,カテーテル治療を考慮してもよい. | 表20 PDA に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.29 | III Harm | C | 動脈管は肺高血圧,肺血管閉塞性病変のため両方向性か右左方向で,酸素負荷,肺血管拡張薬に反応しない脈管開存の場合,カテーテル治療は行うべきではない. 84). も注意を要する 1.4.1 コイルによる動脈管開存閉鎖術 ば安全に使用できるが れには0.038インチFlipper | 表20 PDA に対するカテーテル治療に関する推奨とエビデ |
| p.33 | IIa | C | 心房間交通が狭小化した右心系低形成疾患を認める場合,BAS を考慮する. | 表21 先天性心疾患に対するBAS の適応に関する推奨と |
| p.33 | I | C | 心房間交通が狭小化し,ほかに十分な動静脈血の混合部位をもたない大血管転位を認める場合,BAS を行う. | 表21 先天性心疾患に対するBAS の適応に関する推奨と |
| p.33 | I | C | 肺静脈血の還流が心房間交通に依存している左心系の閉塞性疾患を認める場合, BAS を行う. | 表21 先天性心疾患に対するBAS の適応に関する推奨と |
| p.35 | I | C | 適応のある疾患に対し,心房中隔穿刺針を用いた心房中隔穿刺を行う. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | IIa | C | 特発性肺高血圧症の末期右心不全に対し,心房間交通の作成を考慮する. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | IIa | C | 推奨とエビデンスレベル 左心低形成症候群などで左房圧が高く,肺静脈還流が心房間交通に依存している疾患に対し,左房圧減圧のためにステント留置 *を考慮する. する方法である | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | I | B | 新生児の動脈管依存性重症AS や,左室収縮能が低下した先天性AS に対し,二心室修復を想定する場合には,圧較差にかかわらずバルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を行う. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | I | B | 症状のない先天性AS では,安静時の心臓カテーテル検査で測定した収縮期圧較差50 mmHg 以上でバルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を行う. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | I | C | 胸痛,失神などの症状がある場合,心電図でストレインパターンが認められる場合は,圧較差40 mmHg 以上でバルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を行う. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | IIa | C | 運動競技への参加や挙児希望の場合は,圧較差40 mmHg 以上でバルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を考慮する. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | IIb | C | 新生児の動脈管依存性重症AS や,左室収縮能が低下した先天性AS に対し,有意な左室低形成あるいは心内膜線維弾性症が顕著である場合に,バルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を考慮してもよい. 184, 185). | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | III Harm | C | カテーテルで測定した圧較差が40 mmHg 未満で,無症状あるいは心電図でストレインパターンが認められない先天性AS に対し,バルーン拡大術もしくは外科的弁形成術を行うべきではない. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.35 | III Harm | C | 外科的弁形成術が適応となる中等度以上の大動脈弁逆流を伴う先天性ASに対し,バルーン拡大術を行うべきではない. する が 必要がある. | 表23 先天性AS に対するバルーン拡大術に関する推奨と |
| p.36 | IIb | C | 207).的確な は6~48%という報告もある 推奨とエビデンスレベル 幼児期早期までの先天性MS では,まずバルーン弁形成術を施行する方針を考慮してもよいが,慎重な適応決定と合併症発生時の対処を計画しておく必要がある. | |
| p.38 | I | A | ドプラ心エコーまたはカテーテルで測定した右室ー肺動脈間の圧較差が40 mmHg 以上の肺動脈弁狭窄症に対し,カテーテル治療を行う. | |
| p.38 | I | C | ドプラ心エコーまたはカテーテルで測定した右室ー肺動脈間の圧較差が40 mmHg 以下でも,右室収縮低下を有する,臨床的に明らかな肺動脈弁狭窄症に対し,カテーテル治療を行う. | |
| p.38 | IIb | C | ドプラ心エコーまたはカテーテルで測定した右室ー肺動脈間の圧較差が40 mmHg 以上の異形成肺動脈弁狭窄症に対し,カテーテル治療を考慮してもよい. | |
| p.39 | I | A | 246). されている 心エコー検査上,肺動脈弁の前後で40 mmHg 以上の圧較差を認める肺動脈弁狭窄,右室機能不全を有する臨床的に明らかな肺動脈弁狭窄症例に対し,カテーテル治療を行う. | |
| p.39 | IIb | C | 上記の基準を有するものの,異形成弁または強い異形成の形態を呈する肺動脈弁狭窄症例に対し,カテーテル治療を考慮してもよい. | |
| p.40 | I | A | 動脈管に依存した肺循環を呈する新生児重症肺動脈弁狭窄に対し,カテーテル治療を行う. | 表28 新生児重症肺動脈弁狭窄に関する推奨と |
| p.40 | IIa | C | 251, 255, 263).肺動脈弁弁 膜様閉鎖の肺動脈閉鎖で,右室に依存する有意な類洞交通を認めず,適切な三尖弁弁輪径,右室容積を有する症例に対し,カテーテル治療を考慮する. 255, 264). | |
| p.40 | IIb | C | 膜様閉鎖の肺動脈閉鎖で,適切な三尖弁弁輪径,右室容積を有するが,類洞交通を認め,広範囲ではないが右室に依存する冠循環を有する症例に対し.カテーテル治療を考慮してもよい. | |
| p.40 | IIb | C | 三尖弁弁輪径,右室容積が著しく低形成で,経皮的肺動脈弁形成術による右室の発育を促す効果が期待できない症例 *に対し,カテーテル治療を考慮してもよい. | |
| p.40 | III No benefit | C | 右室流出路が筋性閉鎖の症例に対し,カテーテル治療は推奨されない. | 表28 新生児重症肺動脈弁狭窄に関する推奨と |
| p.40 | III Harm | C | 類洞交通を有し,冠循環が広範囲に右室に依存する症例に対し,カテーテル治療を行うべきではない. 皮的肺動脈弁形成術を施行する. | 表28 新生児重症肺動脈弁狭窄に関する推奨と |
| p.42 | IIb | C | ・リスクと合併症 など,重篤な結果をもたらす場合がある 推奨とエビデンスレベル Fallot 四徴を含む複雑先天性心疾患例で,重度の弁下狭窄を伴わない肺動脈弁狭窄を有する症例に対し,経皮的肺動脈弁形成術を考慮してもよい. | |
| p.42 | I | C | る推奨とエビデンスレベル 296).ガイドワイヤ 術後右室流出路狭窄に対するバルーン拡大術の適応は,外科的再手術も考慮して慎重に決定する. | |
| p.42 | IIa | C | カテーテル法で測定した収縮期血圧で, 40~50 mmHg 以上の圧較差を認める場合,または右心室と左心室の収縮期血圧の比が0.67~0.7 以上の場合,術後右室流出路の弁性ないし吻合部狭窄に対し,バルーン拡大術を考慮する. | |
| p.43 | IIa | B | 以下の条件が満たされる場合に,導管寿命を延長させる目的でステント留置術を考慮する. 1 肺動脈弁逆流の増悪による心機能へ の影響に比較し,狭窄が解除されることの有用性が勝ると考えられる場合. 2 冠動脈のステントによる圧迫がない 場合. 3 肺動脈分岐部の血流を障害しない場 | 表32 右室肺動脈導管狭窄に関する推奨とエビデンスレベル |
| p.43 | IIb | C | 合. カテーテル法で測定した平均圧較差,35 mmHg 以上の圧較差を認める場合,または右心室と左心室の収縮期血圧の比が0.67~0.7 以上の場合,小児期・成人期ともに右室流出路導管狭窄に対してバルーン拡大術を考慮してもよい. 1.10.3 バルーン拡大術の方法 | 表32 右室肺動脈導管狭窄に関する推奨とエビデンスレベル |
| p.45 | I | B | が第一選択とされる. 率は50~60%と報告されている 形成術の利点は血管が成長することである 推奨とエビデンスレベル 有意な末梢性肺動脈狭窄や,一次治療としてステント留置が選択できない体格の小さい患者の肺動脈狭窄に対し,バルーン血管形成術を行う. | |
| p.45 | I | B | 肺動脈遠位の有意な狭窄,一次治療としてステント留置が適さない大きな近位の肺動脈に対し,バルーン血管形成術を行う. * | |
| p.45 | I | C | 狭窄近位の肺動脈圧または右室圧が体血圧の2/3 以上の有意な主肺動脈狭窄に対し,バルーン血管形成術を行う(先天性の肺動脈弁直上の狭窄の場合,バルーンのみでは拡大できないことが多い). | |
| p.46 | I | B | 成人の血管径まで拡大できるステントを留置できる体格の患者では,有意な肺動脈狭窄に対する一次治療として,ステント留置を行う. 302).利点として,高耐 | 表35 肺動脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.46 | IIa | B | 心臓手術後で肺動脈分枝狭窄による循環動態の異常が原因と考えられる重篤な患者に対し,体格や血管径にかかわらずステント留置を考慮する. 322).通常のバルーン血管形成術 | 表35 肺動脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.46 | IIa | B | 主肺動脈狭窄により右室圧が上昇している場合,ステントが肺動脈弁を損傷せず,また肺動脈分岐部の障害にならなければ,一次治療としてステント留置を考慮する. | 表35 肺動脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.46 | IIa | C | 体格の小さい患者の重症の肺動脈分枝狭窄に対し,成人の血管径まで拡大できない小または中口径ステント留置を考慮する.これらのステントは将来の外科的治療(導管置換やFontan 手術)の際に,外科的に拡大または摘出する必要がある. すべきである | 表35 肺動脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.47 | IIa | C | 大静脈狭窄や複雑な静脈狭窄に対し,バルーン血管形成術を考慮する. | |
| p.47 | I | B | 328, 329),死亡のリスクを伴う手技で 鎖骨や鼠径靭帯よりも,中枢の有意な体静脈狭窄を解除するためにステント留置を行う. | |
| p.47 | I | C | Mustard 術後およびSenning 術後など,術後の大静脈狭窄を解除するために,ステント留置を行う. ・リスクと合併症 | |
| p.48 | IIb | C | 孤発性の先天性肺静脈狭窄に対し,ステント留置を考慮してもよい. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | I | C | 高周波アブレーション術後の後天的な有意の肺静脈狭窄では,ステント留置を行う. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | I | B | 年長児,思春期における肺移植後の後天性肺静脈狭窄,腫瘍による外部からの圧迫に対し,ステント留置を行う. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIb | C | 乳児,幼小児における肺移植後の後天性肺静脈狭窄,腫瘍による外部からの圧迫に対し,ステント留置を考慮してもよい. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIb | C | 総肺静脈還流異常術後の肺静脈狭窄に対する治療として,ステント留置を考慮してもよい. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIb | C | 複雑心疾患に伴う総肺静脈還流異常で肺静脈閉塞をきたしている重症例では,手術成績がきわめて不良な総肺静脈還流異常の早期の外科的介入を回避する目的で,ステント留置を考慮してもよい. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | III Harm | C | 外科的治療を必要とするほかの先天性心疾患を合併した肺静脈狭窄に対し,血管形成術やステント留置は行うべきではない. 合もある | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | I | C | カテーテル検査により計測した縮窄部を介する収縮期圧較差≧20 mmHg で適切な形態の場合,年齢にかかわらず再縮窄に対してバルーン血管形成術を行う.ただし,安全にステントを留置できる体格(体重25 kg 以上)の場合には,ステン ト留置を優先する. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | I | C | カテーテル検査により計測した縮窄部を介する収縮期圧較差<20 mmHg であっても,適切な形態の場合,豊富な側副血管により圧較差が過小評価されている場合,および単心室または有意な心室機能障害を伴う場合には,年齢にかかわらず再縮窄に対してバルーン血管形成術を行う.ただし,安全にステントを留置できる体格(体重25 kg 以上)の場合には,ステント留置を優先する. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIa | C | 重症の心室機能障害,重症僧帽弁逆流,心拍出量の低下,心機能により悪影響を受ける多臓器疾患などの危険因子を有する場合,年齢にかかわらず未治療縮窄に対するバルーン血管形成術を考慮する. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIb | C | カテーテル検査により計測した縮窄部を介する収縮期圧較差≧20 mmHg で適切な形態の生後4~6ヵ月以後の患児に対し,未治療縮窄に対するバルーン血管形成術を考慮してもよい. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.48 | IIb | C | 複雑な形態,または結合織疾患やTurner症候群を合併する未治療縮窄または再縮窄では,バルーン血管形成術を考慮してもよいが,個々の症例ごとに慎重に検討すべきである. | 表38 肺静脈狭窄に対するステント留置術に関する推奨と |
| p.49 | I | B | 置に関する推奨とエビデンスレベル カテーテルにより計測した縮窄部収縮期圧較差≧20 mmHg であり,安全にステントを留置できる体格(体重25 kg 以上)で,成人の大動脈径までステントを拡大留置できる術後再縮窄に対してステント留置を行う. | |
| p.49 | IIa | B | カテーテルにより計測した縮窄部収縮期圧較差≧20 mmHg または<20 mmHgであっても,合併する高血圧を十分説明できる形態の未治療縮窄または術後再縮窄では,一次治療として,成人の大動脈径まで拡大できるステント留置を考慮する. | |
| p.49 | IIa | B | カテーテルにより計測した縮窄部収縮期圧較差≧20 mmHg の長い範囲にわたる未治療縮窄または術後再縮窄では,一次治療として,成人の大動脈径まで拡大できるステント留置を考慮する. | |
| p.49 | IIb | C | 手術やカテーテル治療によっても改善できない複雑な大動脈弓の狭窄があり,さらなる手術のリスクが高いと考えられる乳児・新生児のCoA に対してはステント留置を考慮してもよい.成人の大動脈径まで拡大できないステントを留置した場合,拡大しうる最大径までこのステントを拡大しても大動脈狭窄を十分解除できなくなった時点で,手術によりステントを除去または拡大する必要がある. | |
| p.49 | IIb | C | カテーテルにより計測した縮窄部を介する収縮期圧較差<20 mmHg であるが,左室拡張末期圧が上昇し解剖学的に狭窄を認める場合,またはカテーテルにより計測した縮窄部を介する収縮期圧較差<20 mmHg であるが圧較差を過小評価するような有意な側副血管を認める場合には,未治療縮窄または術後再縮窄に対する初期治療として,成人の大動脈径まで拡大できるステント留置を考慮してもよい. 用されている. | |
| p.50 | IIa | B | に関する推奨とエビデンスレベル 肺動脈弁狭窄や肺動脈閉鎖などを伴う肺血流減少性先天性心疾患,あるいは左心低形成症候群に代表されるような単心室循環の先天性心疾患に伴う体肺短絡路作成術において,狭窄・閉塞をきたした場合には,バルーンまたはステントによるカテーテル的血管形成術は再手術を考慮する. | |
| p.50 | IIb | C | 初期に造設した体肺短絡路が,経時的な変化や患児の成長に伴い相対的に狭窄をきたすことをあらかじめ考慮し,次段階手術への待機,肺血管床成長を目的としてカテーテル的拡大術を考慮してもよい. | |
| p.50 | IIb | C | 体肺短絡術後狭窄に対するカテーテル治療は先天性心疾患カテーテル治療の豊富な経験と,心臓外科チームとの協議による適応決定,また術中術後の補助循環装着や開心術への移行を含めたバックアップ体制のもとで行うことを考慮してもよい. 375).一方,VPCは胸骨 になる. が施行される | |
| p.51 | IIa | C | 的拡大術の推奨とエビデンスレベル 肺血流が動脈管に依存する先天性心疾患に対する初期治療は,プロスタグランジン持続静注が第一選択となる.体肺短絡術や心内修復術,狭窄・閉鎖した肺動脈弁のバルーン拡大術が次の治療方針となることが一般的である.しかし,長期のプロスタグランジン持続静注による医療費や静脈点滴路感染の問題が大きい場合,早産,低出生体重,重度の循環不全,出血傾向などで全身状態が心臓外科手術に耐えられないと判断されるといった場合には,代替の方針としてステント留置による動脈管の維持を考慮する. | |
| p.51 | IIa | C | 動脈管に対するステント留置術は,先天性心疾患カテーテル治療の豊富な経験と,心臓外科チームとの協議による適応決定,また術中術後の補助循環装着や開心術への移行を含めたバックアップ体制のもとで行うことを考慮する. | |
| p.53 | IIa | B | ビデンスレベル 左心低形成症候群や体循環系狭窄病変を有する単心室の新生児に対し,Norwood第1 期手術のような従来の開心姑息術の代替として,第1 期ハイブリッド治療(両側肺動脈絞扼術,動脈管ステント留置,および必要に応じて心房間交通拡大を人工心肺非使用で開胸下にカテーテル手技を組み合わせて行う)を考慮する. | 表43 先天性心疾患におけるハイブリッド治療の推奨とエ |
| p.53 | IIa | C | 前もって評価されている血管狭窄病変に対し,アプローチが困難な症例において,あるいは他の病変の開心術を行うと同時に,術中ステント留置を考慮する. | 表43 先天性心疾患におけるハイブリッド治療の推奨とエ |
| p.53 | IIa | C | 左心低形成症候群や体循環系狭窄病変を有する単心室の新生児に対する第1 期ハイブリッド治療や術中ステント留置は,設備の整った“hybrid suite”と諸専門分野から構成されるチーム“multidisciplinary team” のもとで行う. | 表43 先天性心疾患におけるハイブリッド治療の推奨とエ |
| p.56 | I | C | 静脈静脈短絡や肺動静脈瘻などの右左短絡血管に対する塞栓術には,塞栓子の脱落・迷入の予防のために,デタッチャブルコイルやVascular Plug を使用する. | 表45 コイル塞栓術に関する推奨とエビデンスレベル |
| p.56 | I | C | 組織壊死を目的とした塞栓術でない限り,塞栓する血管がその組織への唯一の血液供給源ではないことの確認を行う. | 表45 コイル塞栓術に関する推奨とエビデンスレベル |
| p.57 | I | C | 2 mm 以上の血管性病変の閉塞では, Vascular Plug を使用する. | 表47 Vascular Plug に関する推奨とエビデンスクラス |
| p.58 | I | B | 奨とエビデンスレベル うっ血性心不全,高肺血流状態,呼吸障害,もしくは著しい胸水貯留や蛋白漏出性胃腸症をきたす相当量の左右短絡を伴う体肺側副動脈に対し,カテーテル閉鎖術を行う. | |
| p.58 | IIb | B | 単心室患者でのGlenn 手術前やFontan手術前のカテーテル検査で指摘された,無症状ではあるが相当量の短絡量を有する体肺側副動脈に対してカテーテル閉鎖術を考慮してもよい. | |
| p.58 | IIb | B | 体肺側副動脈を伴う肺動脈閉鎖症例で,元来の肺動脈からの十分な血流供給がある体肺側副動脈に対し,カテーテル閉鎖術を考慮してもよい. | |
| p.58 | III Harm | C | 肺血流低下による重篤なチアノーゼをきたしている症例での体肺側副動脈に対し,カテーテル閉鎖術は行うべきではない.. | |
| p.58 | III Harm | C | 体肺側副動脈を伴う肺動脈閉鎖症例で,元来の肺動脈との統合化が可能と考えられる体肺側副動脈に対し,カテーテル閉鎖術は行うべきではない. 要である. 139)が考慮される 側副動脈の例である | |
| p.59 | I | C | る推奨とエビデンスレベル 静脈– 静脈短絡は,高度チアノーゼや塞栓症のリスクがある患者の場合,経カテーテル塞栓術を行う. | |
| p.59 | I | C | Glenn 手術後に横隔膜より下位への静脈– 静脈短絡が発達し,高度チアノーゼを引き起こしている患者の場合,ただちにFontan 手術を行うのでなければ経カテーテル塞栓術を行う 471),MRIやCTも治療方針決定 | |
| p.59 | IIa | C | Fontan 手術前のカテーテル検査で体静脈– 肺静脈短絡がみつかった患者の場合,重篤なチアノーゼを引き起こしていなくても,経カテーテル塞栓術を考慮する. | |
| p.59 | IIb | B | 横隔膜より下位への体静脈– 肺静脈短絡を有するGlenn 手術前の患者の場合,経カテーテル塞栓術を考慮してもよい. | |
| p.59 | III No benefit | C | Fontan手術が予定されている患者の場合,横隔膜より下位での短絡は症状が軽度であれば塞栓術は推奨されない. | |
| p.60 | I | C | ローコントロールを行うなどの方法 関する推奨とエビデンスレベル 純型肺動脈閉鎖症や重症肺動脈弁狭窄症の短絡術後で,体動脈– 肺動脈短絡に依存せずに十分な酸素化が得られる患者に対し,経カテーテル的閉塞術を行う. | |
| p.60 | I | C | 先天性心疾患の心内修復術後に,BTS から相当量の遺残短絡を認めた場合,経カテーテル的塞栓術を行う. | 表52 冠動脈瘻に対するカテーテル治療施行に関する推奨 |
| p.60 | IIa | C | 外科的に短絡閉塞が困難または手術時のリスクを増加させると考えられる場合には,短絡閉鎖試験で重篤な低酸素血症がなければ,手術直前に経カテーテル的塞栓術を考慮する. | 表52 冠動脈瘻に対するカテーテル治療施行に関する推奨 |
| p.60 | III Harm | C | 短絡閉鎖試験で許容できない低酸素血症を引き起こした場合は,修復術前に経カテーテル的塞栓術を行うべきではない. | 表52 冠動脈瘻に対するカテーテル治療施行に関する推奨 |
| p.60 | I | C | とエビデンスレベル 先天性心疾患・構造的心疾患に対する専門知識があり,トレーニングを受けた医師が経カテーテル的閉鎖術を行う. | 表52 冠動脈瘻に対するカテーテル治療施行に関する推奨 |
| p.60 | I | C | 経カテーテル的閉鎖に際しては,冠動脈瘻の経路と正常冠動脈側枝の完全な描出を行う. | 表52 冠動脈瘻に対するカテーテル治療施行に関する推奨 |
| p.61 | I | B | 有症状例に対し,カテーテル治療を行う. | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.61 | I | C | 無症状であるが大きな冠動脈瘻を有する例に対し,カテーテル治療を行う. | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.61 | IIa | C | とエビデンスレベル 506),体格が 509).一 510).また,心不全症状がコントロー 511).感 無症状であるが中等度以上の冠動脈瘻を有する例に対し,カテーテル治療を考慮する. 512), | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.61 | IIa | C | 無症状であるが負荷試験で心電図,心筋シンチに心筋虚血の所見が出現する例に対し,カテーテル治療を考慮する. 506). | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.61 | IIa | C | 閉鎖後,6~12ヵ月間のワルファリン内服している例に対し,カテーテル治療を考慮する. | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.61 | III Harm | C | 無症状で,臨床的に有意な所見のない例に対し,カテーテル治療を行うべきではない. 510).また,加齢とともに拡大す 506),瘻内血栓形成も | 表53 冠動脈瘻に対するカテーテル治療方法に関する推奨 |
| p.62 | I | C | 有症状である肺動静脈瘻に対し,カテーテル塞栓術を行う. | 表54 肺動静脈瘻に対するカテーテル塞栓術に関する推奨 |
| p.62 | I | C | とエビデンスレベル カテーテル塞栓術後6ヵ月およびその後3 ~5 年ごとの造影CT によるフォローアップを行う. | 表54 肺動静脈瘻に対するカテーテル塞栓術に関する推奨 |
| p.62 | III Harm | C | 無症状だがCT で2 mm 以上の径を有する肺動静脈瘻を1 個以上もつ成人に対し,カテーテル塞栓術を考慮する. 無症状の小児例に対し,カテーテル塞栓術は行うべきではない. | 表54 肺動静脈瘻に対するカテーテル塞栓術に関する推奨 |
| p.71 | IIb | B | 開心術施行の際に,外科的左心耳閉鎖・切除を考慮してもよい. | |
| p.71 | IIb | B | 580). なかったと報告された 脳梗塞リスクが高いものの出血リスクも高いなど長期抗凝固療法が不適切と考えられる心房細動症例に対し,経皮的左心耳閉鎖を考慮してもよい. | |
| p.73 | I | C | の推奨とエビデンスレベル 胸腹部 thin slice 造影CTによる上行~腹部大動脈および腸骨・大腿動脈の狭小化・石灰化・粥状硬化・瘤状変化・解離の有無の評価を行う. 591, 592).これらの | |
| p.73 | I | A | 心臓弁膜症・大動脈疾患・末梢血管疾患の診断および治療の経験が豊富な循環器内科,心臓血管外科,画像評価や判断に長けた医師または技師,麻酔リスクを判断する麻酔科医師などによって構成されたHeart teamによるアクセスの評価を行う. | |
| p.73 | IIa | A | 270度以上の高度な石灰化・蛇行を有し,各デバイスIFUに規定される最小血管径を下回る腸骨・大腿動脈を有する症例に対し,代替アプローチの選択を考慮する. | |
| p.73 | IIa | A | 高度の粥状変化・大動脈病変を下行・胸腹部・腹部大動脈に有する症例に対し,代替アプローチの選択を考慮する. | |
| p.73 | IIb | B | TF アプローチが安全に施行可能と考えられる症例に対し,代替アプローチの選択を考慮してもよい. | |
| p.73 | III Harm | C | 全身麻酔が困難と考えられる患者に対し,TA アプローチ,DAo アプローチを行うべきではない. 598). らすという報告もある | |
| p.75 | IIa | C | 超音波検査もしくはX線によるアプローチ肋間を確認する. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | IIb | C | 高度低心機能例に対し,TA アプローチを考慮してもよい. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | I | A | 奨とエビデンスレベル 大動脈・心尖部の破綻や出血に即応可能である,経験が豊富な心臓血管外科,麻酔科,コメディカルを含むハートチームを構成する. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | I | A | 代替アプローチを行う際の透視装置・モニター及び各機材の配置,人員配置を事前に十分にシミュレーションを行う. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | IIa | C | 代替アプローチを行う前に,チームとしてTFアプローチによるTAVIを経験することを考慮する. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | IIa | C | 施行経験のない代替アプローチを行う際,TFアプローチ手技の経験の多寡によらずproctorの招聘を考慮する. ルを回避することが望ましい. ii. TAアプローチ(表66) たアプローチの一つである | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | I | C | 胸部thin slice CTによる心尖部穿刺位置・アプローチ肋間/ 冠動脈バイパス既往例におけるバイパスグラフト走行の確認を行う. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | III Harm | C | 心尖部の菲薄化・瘤状変化例に対し, TA アプローチを行うべきではない. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | III Harm | C | 心尖部縫合(手術)を行っている症例に対し,TA アプローチを行うべきではない. | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.75 | III Harm | C | 左胸腔の高度癒着を疑わせる胸膜肥厚・胸膜石灰化を有する症例に対し,TA アプローチを行うべきではない. 589, 599, 600).TAは唯一の順行性挿 軽減できたと考えられる. iii. TAo/DAo アプローチ(表67) | 表66 TAVI のTA アプローチにおける推奨とエビデンス |
| p.76 | I | C | 胸部thin slice CTによる上行大動脈の偏位・血管径・性状の確認を行う. | 表67 TAVI のTAo/DAo アプローチにおける推奨とエ |
| p.76 | I | C | 上行大動脈穿刺予定部位から弁輪部までの距離の計測を行う. | 表67 TAVI のTAo/DAo アプローチにおける推奨とエ |
| p.76 | I | C | 椎骨脳底動脈系の分枝形態,頭蓋内交通の精査を行う. | 表68 TAVI のTS アプローチにおける推奨とエビデンスレベル |
| p.76 | IIb | C | 開存するITAグラフトを分岐している鎖骨下動脈に対し,TS アプローチを考慮してもよい. | 表68 TAVI のTS アプローチにおける推奨とエビデンスレベル |
| p.76 | I | A | 心電図同期造影CTによる大動脈弁基部の解剖学的,TAVIリスク術前評価を行う. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | I | C | LVOTカルシウムの重症度評価, 冠動脈閉塞リスク評価を行う. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | I | C | 心電図所見,膜性中隔長から房室電動障害のリスク評価を行う. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | IIa | C | 造影CTによる二尖弁のTAVIリスク評価を考慮する. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | IIa | C | Horizontal aorta評価を考慮する. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | IIa | C | 造影CTによる膜性中隔長評価を考慮する. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.76 | IIb | C | ビデンスレベル 開存する右内胸動脈グラフトがある症例における,DAアプローチの選択を考慮してもよい. 奨される(図13h,i). iv. TS アプローチ(表68) | 表67 TAVI のTAo/DAo アプローチにおける推奨とエ |
| p.76 | I | C | 胸部造影thin slice CTによる鎖骨下動脈および大動脈弓部の性状・走行・血管径の確認を行う. | 表68 TAVI のTS アプローチにおける推奨とエビデンスレベル |
| p.76 | IIb | C | 閉塞リスクを伴う椎骨動脈を分岐している鎖骨下動脈に対し TS アプローチを考慮してもよい. | 表68 TAVI のTS アプローチにおける推奨とエビデンスレベル |
| p.76 | III Harm | C | 左室内血栓症例に対し,TAVIを行うべきではない. | 表69 大動脈弁複合体・左室のTAVI リスク評価の推奨と |
| p.82 | IIb | C | PTAVにより全身状態ならびに心血行動態の改善を得たのちに,待機的に弁置換術またはTAVIを予定している場合.症候性重症(弁口面積1.0 cm2未満)のAS症例に対し,PTAVを考慮してもよい. | 表70 成人AS に対するPTAV 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.82 | IIb | C | 696).その術式は, 全身麻酔下での非心臓手術が予定されており,術中の血行動態の安定化ならびに耐術能の確保が必要な場合,症候性重症AS に対し,PTAVを考慮してもよい. | 表70 成人AS に対するPTAV 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.82 | IIb | C | 外科的弁置換術またはTAVIの双方ともに著しくハイリスク,もしくは適応とならない症候性重症AS患者に対して,症候寛解治療が必要な場合,PTAVを考慮してもよい. 形態ならびに血行動態上,重症ASの可能性が高いが,合併する心血管系疾患や多臓器疾患のため,ASの関与ならびに重症度が不確定な症例に対し,診断的治療をかねてPTAVを考慮してもよい. 症候性重症AS症例に対し,外科的弁置換術またはTAVIの実施が可能であるにもかかわらず,代替治療として症候寛解を目的にPTAVを行うべきではない. | 表70 成人AS に対するPTAV 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | I | B | 症候性 (NYHA心機能分類II ~IV度)の中等度以上MS(弁口面積が1.5 cm2以下)で弁形態がPTMCに適している症例に対し,PTMCを行う. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | I | B | 無症候であるが,肺動脈収縮期圧が安静時50 mmHg以上または運動負荷時60 mmHgの肺高血圧を合併している中等度以上MSで,弁形態がPTMCに適している症例に対し,PTMCを行う. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | IIa | C | 臨床症状が強く(NYHA心機能分類III ~ IV), MRや左房内血栓が合併しないものの,弁形態は,かならずしもPTMCに適しておらず,手術のリスクが高いために外科的弁膜置換術の適応が困難な症例に対し,PTMCを考慮する. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | IIb | C | 症候性(NYHA心機能分類II ~IV度)の弁口面積1.5 cm2以上のMSで,運動負荷時肺動脈収縮期圧が60 mmHg以上,平均肺動脈楔入圧が25 mmHg以上,または平均左房左室間圧較差が15 mmHg以上のいずれかに該当する症例に対し, PTMCを考慮してもよい. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | IIb | C | 無症候性であるが,新たに心房細動が発生したMSで,弁形態がPTMCに適している症例に対し,PTMCを考慮してもよい. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | III Harm | C | 軽症のMS症例に対し,PTMCを行うべきではない. | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.87 | III Harm | C | 活動性の左房内血栓または中等度以上のMRを有する症例に対し,PTMCを行うべきではない. 行動態再建を目的とする場合. 706). る心不全発症が懸念される場合 | 表74 MS に対するPTMC 適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.88 | III No benefit | C | スレベル 僧帽弁の変形・石灰化が著明であり,とくに交連部石灰化を有する例に対するPTMCは推奨されない. | 表75 PTMC が不適応と考えられる症例の推奨とエビデン |
| p.88 | III No benefit | C | 外科的治療の適応となる連合弁膜症 (重症AR,TR,TSの合併)または冠動脈バイパス手術が考慮される重症冠動脈病変を合併する症例に対するPTMCは推奨されない. | 表75 PTMC が不適応と考えられる症例の推奨とエビデン |
| p.88 | III Harm | C | 新鮮な,もしくは治療に抵抗性を示す左房内血栓を有する症例に対し,PTMCは行うべきではない. | 表75 PTMC が不適応と考えられる症例の推奨とエビデン |
| p.88 | III Harm | C | 3度以上のMRを合併する症例に対し, PTMCは行うべきではない. 716-718). | 表75 PTMC が不適応と考えられる症例の推奨とエビデン |
| p.88 | III Harm | C | 心房中隔穿刺術が著しく困難な症例に対し,PTMCは行うべきではない. | 表75 PTMC が不適応と考えられる症例の推奨とエビデン |
| p.94 | I | B | 心室中隔穿孔の修復と同時に冠動脈バイパス術を行う. | 表76 心筋梗塞後心室中隔穿孔の管理に関する推奨とエビ |
| p.94 | I | B | デンスレベル ®治療に 心筋梗塞後心室中隔穿孔を併発した際には,血行動態の如何にかかわらずICUに搬送し,侵襲的モニタリングおよびIABP挿入を行う. | 表76 心筋梗塞後心室中隔穿孔の管理に関する推奨とエビ |
| p.94 | I | B | 心室中隔穿孔を合併した患者において,血行動態が維持できない場合には早急な外科的修復を行う. | 表76 心筋梗塞後心室中隔穿孔の管理に関する推奨とエビ |
| p.94 | IIa | C | 血行動態が維持できる場合には1週間以上あけてからの外科的修復術を考慮する. らの治療が有効である可能性がある. 装置を挿入し待機することもある ®システムを用いた施術を安全に実 | 表76 心筋梗塞後心室中隔穿孔の管理に関する推奨とエビ |
| p.95 | I | C | 有症候性のPVLを認める症例に対し,外科的再手術により閉鎖術を行う. | 表77 PVL に対する経皮的PVL 閉鎖術の推奨とエビデン |
| p.95 | I | C | スレベル 742).同 経胸壁心エコー図にてPVLを認める症例では,定期的に心エコーを繰り返し, PVLの増悪の有無の評価を行う. | 表77 PVL に対する経皮的PVL 閉鎖術の推奨とエビデン |
| p.95 | I | C | 有症候性のPVLを認める症例に経食道心エコー図を行い,PVLの位置,広がり,形態の確認を行う. 743).わが国で | 表77 PVL に対する経皮的PVL 閉鎖術の推奨とエビデン |
| p.95 | IIa | B | 難治性溶血または重症心不全といった症候性PVLで,欠損孔の形態が現在使用可能なデバイス留置に適している症例であり,かつ外科的修復術が高リスクである場合,経皮的PVL閉鎖術を熟知した術者のいる施設においてハートチームアプローチにて同治療を考慮する. 744).ASO認可施設において | 表77 PVL に対する経皮的PVL 閉鎖術の推奨とエビデン |
| p.95 | III Harm | C | 無症候性のPVLに対し,外科的もしくは経皮的PVL閉鎖術を行うべきではない. | 表77 PVL に対する経皮的PVL 閉鎖術の推奨とエビデン |
| p.99 | III Harm | C | 上行大動脈瘤に対し,ステントグラフト治療を行うべきではない. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | IIa | B | 高リスク例,inoperativeに対して考慮する. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | IIb | C | 低リスク例に対して考慮してもよい. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | I | B | 高リスク例,inoperativeに対して行う. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | IIa | C | 低リスク例に対して考慮する. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | III Harm | C | 低リスク例に対して行うべきではない. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | I | A | 最大短径(男性55 mm以上,女性50 mm以上)に対して行う. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | IIb | B | 最大短径(40 mm以上,50 mm未満)に対して考慮してもよい. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.99 | III Harm | C | juxta,supra AAAに行して行うべきではない. | 表78 ステントグラフト治療の解剖学的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | I | B | 外傷性大動脈損傷カテーテル治療を行う. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | 下行大動脈の大動脈瘤破裂に対し,カテーテル治療を考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | 腹部大動脈の大動脈瘤破裂に対し,カテーテル治療を考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | III Harm | C | 急性,慢性ともにA型解離ではカテーテル治療を行うべきではない. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIb | C | 逆行性解離に対し,カテーテル治療を考慮してもよい. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | I | C | 解離により合併症を有する急性B型解離(acute complicated type)に対し,ステントグラフトを行う. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | 解離による分枝血管閉塞にstentingを考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | カテーテルによる開窓術を考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIb | C | Acute uncomplicated typeでは瘤化防止を目的としてステントグラフトを考慮してもよい. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIb | C | 外科的治療適応がある症例に対して考慮してもよい. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | 遠隔期リスク因子を有するChronic uncomplicatedに対し,早期(発症6ヵ月以内)の予防的エントリー閉鎖を考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | B | 破裂もしくは破裂予防のためのTEVARを考慮する. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | III Harm | B | 根治手術としてのTEVARを行うべきではない. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | III Harm | C | その他の部位の大動脈瘤破裂に対し,カテーテル治療を行うべきではない. | 表79 大動脈疾患におけるカテーテル治療の病態的適応の推奨とエビデンスレベル |
| p.103 | IIb | C | Shaggy aorta症例に対し,ステントグラフト治療を考慮してもよい. | |
| p.103 | I | C | 術前にアクセスルート(径,屈曲の程度,血栓,石灰化の程度)を評価する. | |
| p.103 | I | C | 使用するステントグラフトのシース口径を熟知する. | |
| p.103 | I | C | アクセスルート損傷時の対応物品を準備する. | |
| p.103 | I | C | 推奨とエビデンスレベル 術前治療対象となる動脈瘤および大動脈頚部から鼠径部に至る全大動脈領域の血管性状(蛇行,壁在血栓,石灰化)をthin slice CTにて評価する. | |
| p.103 | I | C | 術前CT検査にてlanding zoneの径および治療長を計測し,適切なサイズのステントグラフトを選択する. | |
| p.103 | I | C | 術前治療対象となる動脈瘤および大動脈頚部から鼠径部に至る全大動脈領域の血管性状(蛇行,壁在血栓,石灰化)をthin slice CTにて評価する. | |
| p.103 | I | C | 術前CT検査にてlanding zoneの径および治療長を計測し,適切なサイズのステントグラフトを選択する. 奨とエビデンスレベル 推奨とエビデンスレベル | |
| p.103 | IIa | B | いての推奨とエビデンスレベル 877). ステントグラフト治療を行う際は,各deviceのinstructions for the use(IFU)を順守する. | |
| p.104 | IIa | C | 腹腔動脈をcoverする際は,画像診断にて側副血行路を確認する. | |
| p.104 | IIa | C | ステントグラフトのタッチアップを行う際は,厳密な血流管理下で行う必要がある. | 表85 ステントグラフトのタッチアップについての推奨と |
| p.105 | IIa | C | 緊急時のサルベージ手段として, Chimney techniqueを考慮する. | 表86 Chimney technique の推奨とエビデンスレベル |
| p.105 | I | B | エンドリーク(タイプI)に対し,根治治療を行う. | 表88 エンドリークに対する追加処置の推奨とエビデンス |
| p.105 | I | B | エンドリーク(タイプIII)に対し,根治治療を行う. | 表88 エンドリークに対する追加処置の推奨とエビデンス |
| p.105 | IIa | C | 瘤径拡大を伴うエンドリーク(タイプII)に対し,追加治療を考慮する. | 表88 エンドリークに対する追加処置の推奨とエビデンス |
| p.105 | IIa | C | 広範囲カバーを要する症例に対し,分割手術を考慮する. | 表89 脊髄虚血の予防・治療に関する推奨とエビデンスレ |
| p.105 | IIa | C | 左鎖骨下動脈の血行再建を考慮する. | 表89 脊髄虚血の予防・治療に関する推奨とエビデンスレ |
| p.105 | IIa | C | 脊髄虚血の高リスク症例において,術前に脳脊髄液ドレナージ術を考慮する. | 表89 脊髄虚血の予防・治療に関する推奨とエビデンスレ |
| p.105 | IIa | C | 脊髄虚血の治療として,脳脊髄液ドレナージ術を考慮する. | 表89 脊髄虚血の予防・治療に関する推奨とエビデンスレ |
| p.105 | IIa | C | 80 mmHg以上を目標に平均血圧を維持することを考慮する. | 表89 脊髄虚血の予防・治療に関する推奨とエビデンスレ |
| p.106 | IIa | C | 左鎖骨下動脈の血行再建を考慮する. | |
| p.107 | IIa | B | 中枢landing zoneとして,38 mm径以下の大動脈の使用を考慮する. | 表92 ステントグラフト治療の手術環境についての推奨と |
| p.107 | IIa | B | 中枢/末梢landing zoneでの過大なオーバーサイズを避けることを考慮する. | 表93 ステントグラフト治療の治療後についての推奨とエ |
| p.107 | IIa | C | 下行大動脈直線部を末梢landing zoneとして使用することを考慮する. | 表93 ステントグラフト治療の治療後についての推奨とエ |
| p.107 | I | C | 治療後に画像診断によるフォローを行う. | 表93 ステントグラフト治療の治療後についての推奨とエ |
| p.107 | I | C | Open repairへの速やかな移行が可能な手術環境で行う. | 表92 ステントグラフト治療の手術環境についての推奨と |
| p.107 | I | C | Open repairへの速やかな移行が可能なチームで,治療を行う. | 表92 ステントグラフト治療の手術環境についての推奨と |
| p.107 | IIa | C | Hybrid手術室での治療を考慮する. | 表92 ステントグラフト治療の手術環境についての推奨と |
| p.108 | IIa | C | れている 法に関する推奨とエビデンスレベル 全身血栓溶解療法が禁忌・無効な高リスク群に対し,熟練した術者・専門施設によるカテーテル的血栓除去術を考慮する. | |
| p.108 | IIb | C | 全身血栓溶解療法による出血の危険が高い中リスク群に対し,カテーテル的血栓溶解療法を考慮してもよい(単なる肺動脈内投与は勧められない). | |
| p.109 | I | C | 末梢型CTEPHに対し,循環器学会認定BPA実施医によりBPAを行う. | |
| p.119 | I | C | ベル 左心系の診断や治療のためのルートが必要な場合,心房中隔穿刺は有用な方法である.小児の場合,体格が小さく,先天性心疾患では心房,心室,大血管の位置が通常と異なることが多いため,経験ある術者によって,十分な合併症対策を講じたうえで心房中隔穿刺を行う. の適応 | 表99 小児に対する心房中隔穿刺術の推奨とエビデンスレ |
| p.120 | I | B | ベル 心タンポナーデもしくは大量心嚢液貯留では,症状緩和と血行動態の改善,心嚢液の診断を確立するために心嚢穿刺を行う. | 表101 経皮的バルーン心膜開窓術の推奨とエビデンスレ |
| p.120 | I | B | 心タンポナーデもしくは大量心嚢液貯留では,心嚢液再発防止と心膜内治療を考慮し,心嚢ドレナージカテーテル留置を行う. 1002)や近年は高 | 表101 経皮的バルーン心膜開窓術の推奨とエビデンスレ |
| p.120 | IIb | B | 心嚢穿刺に習熟した術者とスタッフにより,心臓カテーテル検査室にて,心タンポナーデもしくは大量心嚢液貯留の再発予防のために経皮的バルーン心膜開窓術を考慮してもよい. 1001, 1003). | 表101 経皮的バルーン心膜開窓術の推奨とエビデンスレ |