JCS 2022 2022年改訂版 末梢動脈疾患ガイドライン
日本循環器学会｜班長: 東 信良｜循環器 / 血管疾患｜160 ページ｜チャンク 940｜推奨 162 件｜current
推奨表（自動抽出）
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| 頁 | クラス | レベル | 推奨文 | 表 |
|---|---|---|---|---|
| p.14 | I | B | LEAD のスクリーニングおよび診断のために,安静時ABI 測定を行う24-29). | 表4下肢閉塞性動脈疾患(LEAD)の機能検査の推奨と |
| p.14 | I | B | LEAD が疑われABI が1.40 よりも高値の患者には,TBI,皮膚血流検査(tcPO2やSPP),指尖容積脈波などの追加検査を行う27, 30-34). | 表4下肢閉塞性動脈疾患(LEAD)の機能検査の推奨と |
| p.14 | I | B | 間歇性跛行を呈し,安静時のABI に異常を認めない場合は,運動後のABI 測定を行う35-38). | 表4下肢閉塞性動脈疾患(LEAD)の機能検査の推奨と |
| p.14 | I | B | LEAD の患者では,病態評価および治療方針の決定や治療効果の判定のために, ABI,TBI,皮膚血流検査などの無侵襲診断による機能評価を行う35, 39-42). | |
| p.14 | IIa | B | 間歇性跛行の重症度評価として,歩行距離測定や,トレッドミル運動負荷ABIを考慮する35, 43, 44). 1.1 四肢血圧測定 | |
| p.17 | IIa | B | PAD の画像診断では,MDCT によるCTA や造影MRA を考慮する2, 52, 71, 73-75, 腎機能が低下した患者では,US や非造影MRA を含めた他の検査法で代替することを考慮する86, 87). ている | 表5下肢閉塞性動脈疾患(LEAD)の画像検査の推奨と |
| p.21 | I | C | ALI が疑われる患者には,末梢動脈のドプラ聴診を行う53). | 表6急性肢下虚血(ALI)の診断の推奨と |
| p.21 | I | C | ALI が疑われる患者には,画像診断として造影CT 検査による全身の動脈検索を行う4). 3.1 身体所見 | 表6急性肢下虚血(ALI)の診断の推奨と |
| p.22 | I | C | ALI と診断された患者には,速やかにヘパリンを投与する4, 110). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | C | ALI に対しては,血管造影が可能な手術室で手術を行う111). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | C | ALI の手術では,血行再建後に血管造影を行う111, 112). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | IIa | C | 動静脈血栓が認められた場合は,悪性疾患や血栓性素因の検索を考慮する4, 119, 120). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | IIa | B | 動脈硬化性病変の合併により,血栓除去カテーテルの挿入が困難,もしくは困難なことが予想される場合は,EVT,もしくはハイブリッド治療での血行再建を考慮する113, 114). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | IIb | C | 患者の全身状態や時間的制約などにより,手術による血栓除去が困難な状況においては,EVT での血行再建を考慮してもよい113, 114). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | C | コンパートメント症候群と診断された場合は,早急に筋膜切開等の治療を行う115, 116). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | B | ALI 患者において,再発防止および塞栓源検索のため,心エコー,24 時間心電図,大動脈のCT 撮影などを行う4). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | B | ALI の治療後,心房細動や心内血栓が指摘されれば,長期間の抗凝固療法を行う4, 117, 118). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | IIb | C | 急性動脈閉塞の治療後,塞栓源が指摘されなくても,再発防止のため抗凝固療法を考慮してもよい4, 118). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.22 | I | A | 動脈硬化が原因の急性動脈閉塞患者には,通常の末梢動脈疾患患者と同様に,二次予防目的にて抗血小板薬,スタチンの投与を行う121). | 表8急性下肢虚血(ALI)の治療方針の推奨と |
| p.29 | I | A | 75 歳未満の降圧目標は130/80 mmHg未満,75 歳以上では140/90 mmHg 未満とする143). | 表9 LEAD の高血圧の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.29 | IIa | A | LEAD で優先すべき降圧薬はなく,病態,合併疾患などに基づいて薬剤選択を考慮する189, 190). 虚血性心疾患合併例にはβ遮断薬の投与も考慮する191). 薬禁忌とはならない. TASC II | 表9 LEAD の高血圧の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.30 | I | B | すべての動脈硬化性LEAD 患者にスタチンを処方する210, 211). | 表11 LEAD の脂質異常症の管理の推奨と |
| p.30 | I | C | 管理の推奨とエビデンスレベル 肥満症やメタボリックシンドロームを有するLEAD 患者では,食事療法・運動療法・行動療法を基本として生活習慣を是正し,体重・内臓脂肪蓄積の減少を図る197). 等で調整すると減衰した | 表11 LEAD の脂質異常症の管理の推奨と |
| p.30 | IIa | B | スタチンでLDL コレステロールの十分なコントロールが得られない場合は,小腸コレステロールトランスポーター阻害剤やPCSK9 阻害薬との併用を考慮する212, 213). 2.3.1 疫学的背景 197).これら 197).肥満症やメタボリックシンド 示されている されている 136, 144). 2.3.2 治療アウトカム | 表11 LEAD の脂質異常症の管理の推奨と |
| p.31 | I | C | 食事,運動,禁煙,肥満の是正などの生活習慣の改善により大血管症に由来するイベントの予防を行う229 -232). 糖尿病に伴う大血管合併症に由来するイベントや死亡の予防には,血糖のみならず,血圧,脂質を含めた包括的リスク管理を行う229 -232). | 表12 LEAD の糖尿病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.31 | I | A | 厳格な血糖コントロールは大血管症によるイベントの抑制につながるが,治療強化による重症低血糖や肥満の増大につながる可能性に留意する233 -239). リスク低減効果として,イベント高リスク患者ではSGLT2 阻害薬やGLP-1作動薬を考慮する240 -247). | 表12 LEAD の糖尿病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.31 | IIa | C | 224).具体的な目標値については2022 リスク評価として,糖尿病患者に対して,下肢動脈の閉塞病変に対してはABIの測定を,硬化性病変に対してはPWV /CAVI の測定を考慮する248, 249). 2.4.1 スクリーニング 225).最近,PADおよび CAVI)の測定が非侵襲的で有効であり 大血管症予後の評価にも有用である | 表12 LEAD の糖尿病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.32 | I | B | PAD 症例に対して受動喫煙防止を含めた禁煙指導を行う139, 257, 258). | 表13 LEAD の喫煙の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.33 | I | B | 透析治療により水分管理のみならず溶質除去も十分に行う272, 273). | 表15 LEAD の腎不全・透析患者の管理の推奨と |
| p.33 | I | C | 生命予後改善のため,併存する心血管合併症管理を行う171, 274-282). | 表15 LEAD の腎不全・透析患者の管理の推奨と |
| p.33 | IIa | C | 透析治療中は急激な血圧低下に注意し,回避できるような管理を考慮する291). | 表15 LEAD の腎不全・透析患者の管理の推奨と |
| p.33 | I | C | 早期発見のためのスクリーニング検査を定期的に行うとともに,医療連携による重症化予防策を行う272). 268) より作表) | 表15 LEAD の腎不全・透析患者の管理の推奨と |
| p.33 | IIa | C | 血管石灰化進展抑制や微小循環障害改善を目的とした薬物治療を考慮する283 -290). 2.6.1 腎不全・透析とLEAD a. 病態 270).なお,禁煙 腎不全はPADの独立危険因子である 271),職場のみならず家庭内において | 表15 LEAD の腎不全・透析患者の管理の推奨と |
| p.35 | I | C | 症候性LEAD に対して抗血小板薬を使用する307). | 表16 LEAD の抗血小板療法の推奨とエビデンスレベル |
| p.35 | I | A | 心房細動を有し,CHA2DS2-VASC スコア>2 のLEAD 患者には,抗凝固薬(ビタミンK 拮抗薬ないしDOAC)を投与する45). | 表17 LEAD の抗凝固療法の推奨とエビデンスレベル |
| p.35 | IIa | B | 症候性あるいは無症候性LEAD 患者の二次予防として,他疾患(心房細動,機械弁置換後,静脈血栓症など)のために長期抗凝固療法を要する場合には,抗凝固薬(ビタミンK 拮抗薬ないしDOAC)の単独投与を考慮する45). a. ワルファリン 174).CAD,CVDにおけるア | 表17 LEAD の抗凝固療法の推奨とエビデンスレベル |
| p.37 | IIa | C | LEAD 患者に頸動脈US を行うことを考慮する150, 335). | 表18 LEAD の頸動脈病変の管理の推奨と |
| p.38 | I | C | LEAD 患者に冠動脈造影(CAG)や経皮的冠動脈インターベンション(PCI)を行う時は撓骨動脈アプローチを第一選択とする340). | 表19 LEAD における冠動脈疾患の管理の推奨と |
| p.38 | IIb | B | リスク層別化を目的として,CAD 患者に対するABI を用いたスクリーニング検査を考慮してもよい338, 341, 342). 3.2.1 CAD患者におけるLEAD る 344). 雑病変を有することが多い | 表19 LEAD における冠動脈疾患の管理の推奨と |
| p.39 | I | C | 無症候性LEAD 患者に,動脈硬化のリスク管理を行う360). | 表20 無症候性LEAD の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.39 | I | C | 無症候性LEAD 患者は総じて下肢の予後が良好であるが,一部には高度下肢虚血症例も含まれることを念頭において診療を行う164, 359). | 表20 無症候性LEAD の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.39 | III Harm | C | 無症候性LEAD 患者の下肢動脈病変に対して血行再建術を行うべきではない359, 361 -364). * 症候性の2~5倍と見積もられている 351).これは,冠動脈疾患の治 | 表20 無症候性LEAD の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.41 | IIa | C | 画像検査では,同時に腹部大動脈瘤のスクリーニングを考慮する45, 384 -386). | |
| p.41 | I | B | クの低減が治療の骨格となる. 4.2.2 患者・下肢・血管病変評価 管理の推奨とエビデンスレベル 動脈硬化症のリスクを有する患者や,間歇性跛行や下肢機能低下のある患者では,血管疾患を疑って病歴と症状の聴取を行う150, 152, 172, 377, 378). | |
| p.41 | I | B | 動脈硬化症のリスクを有する患者や下肢機能低下のある患者では,末梢動脈の触診や聴診を含めた下肢の診察を行う150, 152, 172, 377, 378). | |
| p.41 | I | B | 病歴または診察所見からLEAD を疑う患者には,ABI 測定を含む客観的検査を行う24 -29, 377 -380). | |
| p.41 | I | B | 間歇性跛行を呈し,安静時のABI に異常を認めない場合は,運動後のABI 測定を行う35 -38). | |
| p.41 | IIa | B | 間歇性跛行を呈するLEAD 患者には,下肢機能の評価を目的に,運動後ABIの回復時間測定や歩行距離検査を考慮する35, 43, 44, 381). | |
| p.41 | I | C | 血行再建術を考慮する症候性患者では, CTA,MRA,血管造影検査などの画像診断を行う73, 82, 382, 383). | |
| p.41 | I | C | 治療方針の決定にあたり,画像診断による病変形態のデータは,症状や機能検査の結果と併せて分析を行う35, 43 -45, 53, 381). | |
| p.44 | I | C | 4.2.3 併存疾患の評価 推奨とエビデンスレベル 間歇性跛行の患者では,血行再建術を検討する前に,血流改善によって歩行機能の改善が見込まれるか,血流が改善されても術前と同程度に運動を制限するような合併疾患(狭心症,心不全,慢性呼吸器障害,または筋骨格系の制限や神経障害など)の評価を行う27). | |
| p.45 | I | A | すべての動脈硬化性LEAD 患者にスタチンを投与する216, 398 -400). | |
| p.45 | I | A | 心不全のない間歇性跛行患者に,シロスタゾールを投与する314, 401, 402). | |
| p.45 | I | A | 間歇性跛行患者に,初期治療として監督下運動療法を行う403 -406). | |
| p.45 | I | B | 監督下運動療法を行うのが難しい場合には,非監督下運動療法を行う404, 407)). | |
| p.45 | I | B | 血行再建術後にも継続して運動療法を行う408 -410). | |
| p.45 | I | A | ステートメント を行う. 推奨とエビデンスレベル 間歇性跛行患者に対して,脳心血管イベント予防を目的として,アスピリンもしくはクロピドグレルを投与する307, 309, 310). | |
| p.46 | I | C | 5 cm 未満の腸骨動脈閉塞病変はEVT を行う419). | |
| p.46 | IIa | B | provisional stenting よりprimary stentingを考慮する420 -422). | |
| p.46 | IIa | B | 415).2012 建術を行うことは推奨されない. 推奨とエビデンスレベル 416).運動療法はABIを改善させ 重篤な併存疾患を有する長区間または両側性腸骨動脈閉塞病変はEVT を考慮する420, 421). | |
| p.46 | IIb | B | 経験豊富なチームが行い将来起こりうる外科手術の妨げにならなれば大動脈を含む腸骨動脈閉塞病変はEVT を考慮してもよい423, 424). 418).跛行を生じる強度 | |
| p.46 | IIa | B | 腎動脈直下に及ぶ広範囲大動脈腸骨動脈閉塞で,手術リスクの低い跛行患者に対しては解剖学的な大動脈– 両大腿(もしくは腸骨)動脈バイパス術を考慮 403, 405),可能であれば監督下運動 する424 -426). | |
| p.46 | IIb | C | 非解剖学的バイパス術は,解剖学的バイパスやEVT が困難な場合に考慮してよい427, 428). i. 大動脈腸骨動脈領域 1)EVT | |
| p.47 | I | B | 総大腿動脈病変を主因とする跛行患者に対しては血栓内膜摘除を行う437, 438). | |
| p.47 | I | C | 25 cm 未満の病変は,EVT を行う444). | |
| p.47 | IIb | B | ステント内再狭窄病変に対してDCB を考慮してもよい446, 447). | |
| p.47 | I | C | ii. 総大腿動脈 推奨とエビデンスレベル 419).大動脈腸骨動脈閉塞病変 総大腿動脈病変を合併した腸骨動脈病変には,両者とも有意病変であれば,総大腿動脈の内膜摘除と腸骨動脈の EVTを併用するハイブリッド血行再建を行う439). 429).ま 1)EVT 430, 431). 置によるEVTに期待が寄せられている | |
| p.47 | IIb | C | iii. 大腿膝窩動脈領域 推奨とエビデンスレベル 435, 436),高い技術が必要で,経験豊 経験豊富なチームが行い将来起こりうる外科手術の妨げにならなれば25 cm以上の病変にはEVT を考慮してもよい445). | |
| p.48 | IIa | C | 25 cm 以上の病変にはバイパス術を考慮する448 -451). | |
| p.48 | I | A | 膝上,膝下に因らず,大腿膝窩動脈バイパス術における代用血管には伏在静脈グラフトを行う448 -451). | |
| p.48 | IIa | C | 大腿膝窩動脈バイパスに先立ち,大伏在静脈の状態を画像診断(duplex 超音波ないしMDCT)にて評価を考慮する452, 453). | |
| p.48 | IIa | C | 高度な石灰化,末梢側血管径5 mm 以下,ステント再閉塞例で手術リスクの低い患者に対してはバイパス術を考慮する454, 455). | |
| p.48 | IIa | A | 大腿– 膝上膝窩動脈バイパス術において適切な伏在静脈グラフトがない場合には,代用血管として人工血管を考慮する319, 451, 456). 1)EVT | |
| p.50 | III No benefit | C | 間歇性跛行の改善を目的としたEVT は推奨されない298). 486)はあるが,一般的には不 | 表29 跛行肢における膝下動脈病変の管理の推奨と |
| p.50 | III Harm | C | 人工血管による大腿– 下腿動脈バイパスは,跛行に対する治療として行うべきではない490, 491). 1)EVT 2)外科的血行再建 | 表29 跛行肢における膝下動脈病変の管理の推奨と |
| p.51 | I | C | CLTI の診断にあたっては, 症候, 画像所見, 生理機能検査を総合的に検討する52). | |
| p.51 | I | C | 医師とコメディカルは積極的にCLTI の早期発見を行う498, 499). | |
| p.55 | IIb | C | 血行再建方法を決定するにあたり, GLASS 分類を考慮してもよい539, 540). | 表35 CLTI の下肢血管病変の管理の推奨と |
| p.55 | I | C | 498).家庭医は 血行再建の適応となるCLTI 患者においては,周術期リスクや生命予後を評価する203, 205, 525 -532). | 表35 CLTI の下肢血管病変の管理の推奨と |
| p.55 | I | C | 救肢の適応となるすべてのCLTI 患者の病期を分類するため,WIfI 分類のような包括的な肢重症度分類システムを使用をする52, 533 -538). | 表35 CLTI の下肢血管病変の管理の推奨と |
| p.55 | I | C | 外科的バイパス術を行うCLTI 患者のすべてにおいて,使用可能な静脈を,超音波を用いてmapping する485, 541, 542). | 表35 CLTI の下肢血管病変の管理の推奨と |
| p.60 | I | B | 52), 東信良ほか. 2021 500)より) (Conte MS, et al. 2019 4.3.3 併存疾患の評価 推奨とエビデンスレベル CLTI 患者の併存疾患は跛行症例より重篤で,生命および下肢の予後に直結することが多く,個々の症例で綿密な評価を行う206, 550 -554). a. 他臓器の血管疾患の評価 いると報告されている 研究もある | |
| p.61 | I | A | 救肢のために可及的速やかに血行再建を行う1, 23, 45, 52, 53). | |
| p.61 | IIa | C | 表38 CLTI を呈するLEAD の治療方針の 推奨とエビデンスレベル 患者リスクは,年齢,ADL,フレイリティ,栄養状態に加え治療抵抗性心血管病,糖尿病,透析,貧血,対側肢の状態から評価することを考慮する206, 547). | |
| p.61 | IIa | A | 使用可能な自家静脈の有無により外科的手術もしくはEVT を選択することを考慮する23). 維持・改善も目標とされる 術である | |
| p.62 | IIb | B | 全身リスクが高く,手術が困難なCLTI ではEVT を考慮してもよい509, 547, 562, 563). | |
| p.62 | I | A | 孤立性CFA 病変に対しては,内膜摘除術を行う437, 440, 443). | |
| p.62 | I | B | AI からCFA に連続する病変に対して,ハイブリッド治療を行う439). | |
| p.62 | IIa | B | 表39 CLTI を呈するLEAD の血行再建の 推奨とエビデンスレベル 平均的な全身リスクのCLTI で,動脈病変の複雑性が高い,あるいは創傷範囲が広い場合には外科的バイパス手術を考慮する547, 562). | |
| p.62 | IIa | B | 平均的な全身リスクのCLTI で,動脈病変が複雑でない,あるいは創傷範囲が小さい場合は,EVT を考慮する509, 547, 562, 563). てきた歴史的背景がある. | |
| p.63 | I | C | 25 cm 以下の大腿膝窩動脈閉塞に対して,EVT を行う45, 568). | |
| p.63 | I | A | iii. ハイブリッド血行再建 c. 大腿膝窩動脈病変への血行再建術 推奨とエビデンスレベル 25 cm 以上の大腿膝窩動脈閉塞に対して,自家静脈を用いたバイパス手術を行う45, 488). | |
| p.63 | IIa | B | 25 cm 以上の大腿膝窩動脈閉塞に対して,自家静脈がない,もしくは全身リスクが高い場合,EVT を考慮する45). | |
| p.63 | I | A | 膝窩動脈へのバイパスは,膝上膝下にかかわらず,使用可能であれば自家静脈グラフトを用いたバイパスを行う569). | |
| p.63 | IIb | B | 膝下膝窩動脈へのバイパスで,使用可能な自家静脈がない場合,人工血管グラフトの使用を考慮してもよい483, 570). | |
| p.64 | I | B | iii. ハイブリッド血行再建 「4.2.5.b.ii 総大腿動脈」を参照) d. 下腿足部動脈病変への血行再建術 推奨とエビデンスレベル 下腿動脈へのバイパスには大伏在静脈を使用し,使用できない場合には他の下肢/ 上肢静脈を用いて行う485, 574, 575). | |
| p.64 | I | B | 2 年以上の生命予後が期待され,使用可能な自家静脈があるCLTI には,自家静脈バイパスを行う562). | |
| p.64 | IIa | C | 2 年以上の生命予後が期待できない,もしくは使用可能な自家静脈がないCLTIには,膝下動脈に対するEVT を考慮する509, 562). | |
| p.64 | I | C | 外科的バイパス術において,中枢吻合部は体血圧との圧較差が10 mm 未満である最遠位部動脈で行う577). | |
| p.64 | I | B | 外科的バイパス術において,末梢吻合部は,足部動脈までの間に閉塞性病変がない下腿動脈,あるいは足部動脈において行う577). | |
| p.64 | IIb | B | 大切断が迫っている患者で自家静脈が使用できない場合は,人工血管による下腿動脈バイパスに加え,静脈カフあるいは動静脈瘻造設などの補助手段を講じることを考慮してもよい567). | |
| p.64 | IIb | B | 臨床的重症度が高く,創傷治癒遅延が予想されるCLTI に対しては,アンギオサムに基づいたEVT を考慮してもよい578). | |
| p.64 | IIb | B | 臨床的重症度が高く,特に創傷治癒遅延が予想される,もしくは創傷治癒遅延をきたしているCLTI に対しては,複数の膝下動脈病変へのEVT を考慮してもよい579, 580). | |
| p.64 | IIb | C | 創傷治癒遅延をきたしているCLTI のIM 病変に対して,EVT を考慮してもよい563, 581). を選択する. i. 外科治療 に差はない | |
| p.67 | IIb | C | 比較的大きな創傷では,局所陰圧閉鎖療法(NPWT)を考慮してもよい522, 607 -612). | 表43 CLTI における創傷治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.67 | IIa | B | 壊死組織や感染を伴うCLTI の創傷治療においてはwound bed preparation を行うことを考慮する603 -606). a. 治療目標の設定 | 表43 CLTI における創傷治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.71 | IIa | B | 行う. 表44 CLTI のリハビリテーションの 推奨とエビデンスレベル CLTI の治療過程において歩行能力の維持・改善にむけたリハビリテーションを考慮する639 -641). a. 集学的治療とリハビリテーション あることが示されている 639). れている | |
| p.75 | I | C | クは高い. 遂までは,多職種専門家で行う. 表47 CLTI における大切断術後の管理の 推奨とエビデンスレベル 大切断を受けた患者に対して,対側肢の疾患進行および至適薬剤治療が施行されているかの評価を,少なくとも年1回行う718, 719). | |
| p.83 | I | B | 頸動脈狭窄の診断ならびに狭窄度評価には頸動脈カラードプラ超音波検査を行う799). | 表48 頸動脈狭窄の診断の推奨とエビデンスレベル |
| p.83 | I | B | 大動脈弓の形態評価,頸動脈分岐部ならびに遠位内頸動脈の評価,頭蓋内Willis 動脈輪の評価にはCTA やMRA を行う799). | 表48 頸動脈狭窄の診断の推奨とエビデンスレベル |
| p.84 | I | A | を伴う頸動脈狭窄を指す. 表49 症候性頸動脈狭窄の治療基準の 推奨とエビデンスレベル 狭窄率50% 以上の症候性頸動脈狭窄に対しては,非代償性心疾患や脳神経障害のリスクが高くなる手術既往や外照射により頸部組織が瘢痕化しているなどのCEA の禁忌がない限り,CAS よりもCEA を選択する.周術期合併症と死亡が6% 以下でなければ,手術の有効性は失われる800, 802). | |
| p.84 | IIa | B | 狭窄率50% 以上の症候性頸動脈狭窄で永久気管瘻を有する場合,頸部組織が以前の手術や外照射のため瘢痕化し線維化している場合,脳神経障害の既往がある場合,第2 頸椎より末梢まで病変が存在する場合は,CEA よりCAS を考慮する803). | |
| p.84 | I | A | 症候性頸動脈狭窄で手術適応の患者には,症状出現後2 週間以内に手術を行う802). | |
| p.84 | IIb | B | 狭窄率50% 以上の症候性頸動脈狭窄で治療できないCAD,うっ血性心不全,あるいは慢性閉塞性肺疾患を伴っている患者では,CEA よりCAS を行うことを考慮してもよい804, 805). | |
| p.84 | III Harm | A | 狭窄率50% 未満の患者の手術は行うべきではない802). | |
| p.84 | IIa | B | 800). 表50 無症候性頸動脈狭窄の治療基準の 推奨とエビデンスレベル 狭窄率60% 以上の無症候性頸動脈狭窄に対しては,3~5 年の生命予後が期待され,周術期脳梗塞/死亡が3%以下と考えられる場合,CEA を考慮する806). | |
| p.84 | IIb | B | 狭窄率60% 以上の無症候性頸動脈狭窄に対してのCAS の有用性を支持するエビデンスは十分ではなく,合併症率が3% 以下であることが証明されたハイボリュームセンターにおいて,慎重に選択された患者に対してのみ考慮してもよい807). | |
| p.84 | III Harm | C | 無症候性頸動脈閉塞に対する血行再建は行うべきではない808). るが ファクターに対する治療が含まれる. | |
| p.85 | IIb | B | 2 頭蓋外椎骨動脈狭窄 2, 808, 819).症候性頸動脈狭 表51 頭蓋外椎骨動脈狭窄の管理の 820).50%狭窄以 推奨とエビデンスレベル 抗血栓薬,脂質降下薬,その他のリスクファクターの治療薬などによる内科的治療にもかかわらず症状が治まらない症候性頭蓋外椎骨動脈狭窄に対して,EVT,バイパス手術を考慮してもよい825). 819). | |
| p.85 | III Harm | C | 806, 821). 狭窄度に関係なく,無症候性椎骨動脈狭窄の血行再建術は行うべきではない2). 807). | |
| p.88 | I | B | 深部の血管損傷が疑われる患者には, CTA による評価を行う833-836). | 表52 血管損傷の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.91 | I | B | 急性腸間膜動脈閉塞が疑われる症例には緊急CTA を行う856, 857). | 表53 急性腸間膜動脈閉塞の診断の推奨とエビデンスレベル |
| p.91 | IIa | B | 急性腸間膜動脈閉塞が疑われる症例にはD-dimer の測定を考慮する856, 858). | 表53 急性腸間膜動脈閉塞の診断の推奨とエビデンスレベル |
| p.91 | IIa | B | 血栓症による急性腸間膜動脈閉塞症例にはEVT を血行再建の第一選択として考慮する859-862). | 表54 急性腸間膜動脈閉塞の治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.91 | IIa | B | 塞栓症による急性腸間膜動脈閉塞症例にはEVT と開腹手術のどちらも治療手段として考慮する859-862). | 表54 急性腸間膜動脈閉塞の治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.91 | IIa | C | 開腹血行再建後では,腸管虚血の有無を確認するためにsecond look operationを考慮する860-863). | 表54 急性腸間膜動脈閉塞の治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.92 | I | B | 慢性腸間膜動脈閉塞の初期診断にはUSを行う872). | 表57 慢性腸間膜動脈閉塞の診断の推奨とエビデンスレベル |
| p.92 | IIa | C | く 生じる. 2.1 診断 推奨とエビデンスレベル 低心拍出量例や心原性ショック例,血管収縮剤が投与されている症例では,臨床症状から診断としてNOMI を考慮する868, 869). | |
| p.92 | IIa | C | NOMI が疑われる症例では最も信頼できる診断検査法としてCTA や血管撮影を考慮する870). いと診断できない でき 870). な場合がある | |
| p.92 | I | C | 2.2 治療 推奨とエビデンスレベル 859–862). 重症なNOMI 症例は,血管拡張剤の動注,腸切除などの開腹手術を行うことが可能な環境において治療を行う870). を投与して腸間膜動脈血流の改善を図る | |
| p.93 | I | C | 慢性腸間膜動脈閉塞が疑われる場合には閉塞病変の確認や他疾患を鑑別するためにCTA を行う873). | |
| p.93 | IIb | C | 慢性腸間膜動脈閉塞が疑われる場合,腎機能低下症例などでは画像診断としてMRA を考慮してもよい873). ある | |
| p.93 | I | B | 症候性の複数動脈の閉塞を呈する慢性腸間膜動脈閉塞症例には,血行再建を行う874). | 表58 慢性腸間膜動脈閉塞の治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.93 | I | B | 血行再建が必要な症例においては,開腹手術の良好な長期成績とEVT の良好な術早期成績を考慮して治療選択を行う862). 目的に速やかな血行再建が推奨される. が急増している | 表58 慢性腸間膜動脈閉塞の治療の推奨とエビデンスレベル |
| p.94 | IIb | B | 両側RAS の場合,ACE 阻害薬またはARB の使用を考慮してもよい.ただし,腎機能悪化があり得るため監視下で使用する1, 880, 881). | 表59 腎動脈狭窄(RAS)の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.94 | III No benefit | A | 動脈硬化性のRAS に対する血行再建は,下記のような特段の理由がない場合には推奨されない882-885). | 表59 腎動脈狭窄(RAS)の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.94 | IIa | B | 動脈硬化性の場合,薬物療法でコントロール困難な高血圧,心不全の既往,進行性腎機能障害に対して腎動脈ステント留置を考慮する882-885). | 表59 腎動脈狭窄(RAS)の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.94 | IIa | B | 腎機能低下もしくは高血圧を認めるFMD では,バルーン拡張術を考慮する886). 1 疾患の概要 硬化の一環で発現している にRASがみられたという報告 | 表59 腎動脈狭窄(RAS)の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.96 | I | B | 炎症の活動期が過ぎても,長期にわたってきめ細かく患者の追跡を行う903-906). | 表60 高安動脈炎の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.96 | I | B | 高安動脈炎が疑われる患者では,CTAやMRA とその断層像で大動脈およびそのすべての分枝と肺動脈の病変の評価を行う896-898). | 表60 高安動脈炎の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.96 | I | B | 活動期には強力な内科的治療を行う.第一選択薬は副腎皮質ステロイドで,難治例には免疫抑制薬,生物学的製剤を用いて疾患をコントロールし,動脈病変の進行を防ぐ899-901). | 表60 高安動脈炎の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.96 | IIa | C | 内科的治療が主軸であるが,臓器障害あるいは動脈瘤の破裂が危惧される患者には,外科的治療を考慮する.外科的治療は原則として炎症の非活動期に行うことを考慮する899, 902, 903). 1 疾患の概要 | 表60 高安動脈炎の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.101 | IIa | C | 推奨とエビデンスレベル ベーチェット病に合併した動脈閉塞性病変に対しては,抗血小板薬やステロイド・免疫抑制剤による保存的加療を考慮する965-968). | |
| p.101 | IIb | C | ベーチェット病に合併した動脈閉塞性病変に対しては,術後合併症のリスクを踏まえた上で,血行再建術を考慮してもよい969-972). 1 疫学 | |
| p.102 | I | B | 喫煙は病状進行に大きく関わるため,積極的に禁煙指導を行う985-991). | 表62 バージャー病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.102 | IIb | C | 重度の虚血肢に対しては,可能であれば血行再建術を考慮してもよい987, 988, 993). | 表62 バージャー病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.102 | IIb | C | 血行再建術の適応のない場合には,交感神経遮断手術も考慮してもよい999). | 表62 バージャー病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.102 | IIb | B | 薬物療法として,抗血小板薬や血管作動性薬PGE1(alprostadil),PGE1 誘導体(limaprost),PGI2 誘導体(iloprost)を考慮してもよい992). | 表62 バージャー病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.102 | IIb | C | 重度の虚血肢でバイパス術が困難な場合には,血管内治療を考慮してもよい990, 994-998). | 表62 バージャー病の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.107 | I | B | 糖尿病性足病変では,虚血の有無を判定する23, 1037, 1038). | 表67 糖尿病性足病変の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.107 | I | B | 糖尿病を有するCLTI 患者では,可能であれば末梢血行再建術を行う23, 1037-1039). | 表67 糖尿病性足病変の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.107 | IIa | C | 神経障害や血流障害を認めるハイリスク患者には,予防的フットケアを行うことを考慮する1038). 1 実態 は骨髄炎に進行する | 表67 糖尿病性足病変の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.112 | IIa | C | 上肢の血圧差を呈するのみで,無症候性の症例に対しては保存的治療を考慮する1074, 1075). | 表69 鎖骨下動脈閉塞症の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.113 | IIa | C | 脳虚血症状を認め,画像検査で盗血現象が証明される場合や,上肢の虚血に伴う自覚症状が強い場合には,上肢の血行再建術を考慮する1074, 1075). | |
| p.113 | IIa | C | 血行再建を考慮する場合,病変の状態と患者のリスクに応じて血管内治療,または外科的血行再建を考慮する1074, 1075). | |
| p.113 | IIa | C | 無症候性であっても,患側に血液透析に関わる動静脈瘻,患側内胸動脈を用いた冠動脈バイパスが予定,あるいはすでに作成されている場合には血行再建を考慮する1074, 1075). | |
| p.113 | IIb | C | 両側鎖骨下動脈病変の場合,正確な血圧測定を行う目的において,血行再建を考慮してもよい1074, 1075). 2.1 病態 | |
| p.114 | IIa | C | 間歇性跛行を呈する若年~中年の患者では,膝窩動脈外膜嚢腫を念頭において画像診断を考慮する1085-1087). | 表70 膝窩動脈外膜嚢腫の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.114 | III Harm | C | 穿刺吸引療法・EVT は再発率が高いため行うべきではない1086-1090). 1 病態 | 表70 膝窩動脈外膜嚢腫の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.116 | IIa | C | 有症状の患者には病型に応じた外科的治療を考慮する1109, 1111, 1112, 1113-1117). | 表71 膝窩動脈捕捉症候群の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.116 | III Harm | C | EVT は行うべきではない1110-1112). | 表71 膝窩動脈捕捉症候群の管理の推奨とエビデンスレベル |
| p.116 | IIa | C | 間歇性跛行を呈する若年患者やスポーツ選手には,膝窩動脈捕捉症候群を念頭において画像診断を考慮する1107-1114). 1 病態 | 表71 膝窩動脈捕捉症候群の管理の推奨とエビデンスレベル |