p.67 抽出テキスト

ギー(1例),心房細動(1例),心臓穿孔(1例),心内血栓(1例),下肢静脈血栓症(1例),心嚢水貯留(1例),心タンポナーデ(2例),血管穿孔(1例),穿刺部血腫(2例),迷走神経反射(1例).

デバイス関連の有害事象は次のとおりであった.心房細動(1例),心房粗動(1例),心内血栓(1例),胸部圧迫感(1例),感染性心内膜炎(1例),虚血性脳卒中(2例),肺塞栓症(2例),再治療を必要とする残存シャント(2例),敗血症(1例),一過性の心室細動(1例).

a. 術前に抗血小板療法を施行されている場合

抗血小板薬1剤投与中であれば,本治療施行の周術期は抗血小板薬2剤併用療法(たとえばアスピリン+クロピドグレル)に変更する.抗血小板薬2剤投与中であればそれを継続し,本治療施行後最低1ヵ月間は2剤を継続する.それ以降は,抗血小板薬1剤(アスピリン等)に減量する. b. 術前に抗凝固療法を施行されている場合

抗凝固療法のみを継続している症例で,本治療の施行が可能かどうかを判断できる科学的根拠は,現時点では示されていない.しかしながら,わが国においてASDに対

3.1.9 周術期管理する経皮的閉鎖術が施行される場合,抗凝固療法をそのま

ま継続するか,あるいはさらに1剤の抗血小板薬を追加して行われているのが実状である.この実状を鑑み,抗凝固療法が施行されている症例で本治療を施行する場合,各施設の方針や施行医の判断のもと,抗凝固療法のみを継続するか,あるいは抗凝固療法に加え抗血小板薬1剤を1ヵ月程度併用して施行することを推奨する.術後1ヵ月以降は,個々の症例に応じて抗凝固療法あるいは抗血小板療法を継続する.

閉鎖機器留置後に抗血栓療法を中止することに対する安全性は確認されていないため,抗血栓療法を中止する必要がある場合は慎重に検討する必要がある.また,本治療施行後は,閉鎖機器による血栓形成の予防のために,一定期間の抗血栓療法を行う必要がある. a. 抗血栓療法の期間

REDUCE試験554),CLOSE試験555)では,本治療施行後の観察期間中(すなわち数年間)は抗血小板薬の投与が継続された.RESPECT研究553)では,本治療施行6ヵ月後の時点で各施設の判断により抗血小板薬の中止が可能となっているが,6ヵ月経過後も継続されている症例が多かった.したがって,本治療施行後の抗血小板療法の中止の可否についての科学的根拠はない.閉鎖機器による血栓形成の予防に関しては,わが国では,本治療施行がASDに対して施行された場合,抗血小板療法は6ヵ月程度継続の後,中止されることが多い.一方で,本閉鎖機器の対象となる潜因性脳梗塞の原因は,PFOのみとは限らない.したがって,現時点のエビデンスを鑑み,本治療の対象となる患者

3.1.10 術後長期管理

シャント量の判定は,左心系の確認されるマイクロバブル数により以下のように分類する.シャントなし:0個グレード1:1~5個グレード2: 6~19個グレード3:20個以上

グレード4: opacification(左心系全体が描出)

グレード1グレード2

グレード 3グレード 4

図10  PFO 診断のための経胸壁心エコー図でのマイクロバ

ブル数によるシャントの分類(日本心血管インターベンション治療学会, ほか. 2019556)より)図11  経食道心エコー図での卵円孔の形態評価

(日本心血管インターベンション治療学会, ほか. 2019556)より)