p.85 抽出テキスト

輸血療法に伴う事故・副反応・合併症の把握方法と対策 8輸血関連情報の伝達方法 9院内採血の基準や自己血輸血の実施方法

輸血療法委員会は、各項目の改善状況について定期的に検証し、上記に関する議事録を作成・保管し、院内に周知する。特に、輸血副反応・合併症に関しては、原因となる輸血用血液製剤の回収・原因検索のための患者検体採取に関して、診療科の協力体制を構築するとともに、これらの業務が可能な臨床検査技師の配置を含む輸血部業務(当直業務)体制の整備を行う。なお、診療報酬制度においては、輸血療法委員会が設置され年6 回以上開催されることが、輸血管理料の算定条件になっている。

2) 合同輸血療法委員会

合同輸血療法委員会は各医療機関の輸血責任医師、担当臨床検査技師、薬剤師、輸血療法委員会委員長、管理者が参画し、他医療機関と血液製剤の使用量・状況を比較・評価するなどして、適正使用を推進する上での課題を明確化し、解消を図る組織である3)。都道府県が主催者として委員会を年数回開催するが、日本赤十字社血液センターと医療機関の協力が不可欠である。参画委員は、輸血医療について指導的立場のとれる医療機関(例えば、日本赤十字社血液センターからの供給量の70%になる上位機関で5~10 機関程度)の輸血責任医師、担当臨床検査技師、薬剤師、輸血療法委員会委員長等であるが、一定以上の効果がみられない場合は、別途、医療機関管理者が集まる場を設けることにより、適正使用に係る各種取組を一層強化する。

委員会の討議課題:1医療機関毎の血液製剤の使用量・状況の比較検討および使用指針に基づいた評価 2各種指針等を用いた適正使用に関する勉強会 3各医療機関における課題の整理・検討(近況報告を含む) 4輸血医療機関に関する相互査察の実施(日本輸血・細胞治療学会のI&A 委員会の協力も念頭に置く) 5県内および他県の使用状況と全国的な傾向の把握(日本赤十字社血液センターや県の情報提供)なお、厚生労働省は、合同輸血療法委員会の調査研究によって、都道府県単位での適正使用の取組を推進するための環境整備を行うことを目的として、平成18 年度より「血液製剤使用適正化方策調査研究事業」を実施している。