p.200 抽出テキスト

がん疼痛マネジメントについての教育は、どのように行うべきか?

41-1  がん疼痛マネジメントについての教育は、その患者が実際に心配していること

を明らかにし、患者個別に応じた教育を行う。41-2 がん疼痛マネジメントについての患者教育は、継続して行う。41-3  がん疼痛マネジメントについての患者教育の内容には、痛みとオピオイドに関す

る正しい知識、痛みの治療計画と具体的な鎮痛薬の使用方法、医療従事者への痛みの伝え方、非薬物療法と生活の工夫、セルフコントロールなどを含める。1B (強い推奨、低いエビデンスレベル)

解 説がん疼痛マネジメントについての患者教育をどのように行うべきかについての具体的な方法と方法を比較した質の高い臨床試験はない。したがって、どのような方法がどのような方法と比較して効果があるかは明らかではない。本ガイドラインでは、専門家の合意として、がん疼痛マネジメントの教育は実際には複数の方法が組み合わせて行われるため、表1に挙げた無作為化比較試験で実施されていた介入プログラムに共通していた内容や方法を整理し、推奨する。また、がん患者の家族は、患者の疼痛マネジメントへの不安を持っており(Ferrellら)、患者が痛みを経験していても、家族が鎮痛薬の服薬にためらいや不安をもち、患者に鎮痛薬を服用させたくないという考えをもつことがある(Lin)。したがって、がん疼痛マネジメントについての患者教育においては、可能な限り、家族も含め行うことが望ましい。

41-1 患者個別に応じた教育を行う有効性が実証された教育プログラムでは、痛みに対する「全般的な情報」よりも「その患者が実際に心配していることを明らかにし対応すること」が要素として含められている(Rimerら、de Witら、Oliverら、Laiら)。例えば、「一般的にオピオイドでは麻薬中毒にはならない」と指導するだけではなく、「どういう心配をしていますか」などと、オピオイドを使用するうえで心配している内容やその理由を患者から具体的に聞いたうえでその患者の有している誤解を解消すること、患者がレスキュー・ドーズの使用方法がわからないのであればその方法を一緒に確認することなどカウンセリング技法も用い、冊子や要点を記載したカード、定期的な服用が確認できるピルボックスなどを活用して患者個別に応じた教育を行うことが重要である。

41-2 継続して教育を行う有効性が実証された教育プログラムでは、1回だけではなく、時間の経過に伴ってフォローアップを電話や訪問で行ったり、初回の説明内容の録音や視聴覚教材を使用したり、痛み日記を確認したりして繰り返し教育を行っている(de Witら、Miaskowskiら)。つまり、患者の痛みや鎮痛薬についての理解は一度で得られるものでなく、また、レスキュー・ドーズの使用などは痛みのタイミングに合わせた継続した教育が必要であることが示唆される。

臨床疑問41

推 奨